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投資信託にかかる各種手数料

投資信託をはじめる前に、投資信託にかかる費用をきちんと把握しておきましょう!

販売手数料 : 投資信託を買うときにかかる手数料

投資信託を買った日の基準価額に一定率(1%〜2%が相場)をかけた額です。
料率は投資信託によって異なりますので、自分が買おうと思っている投資信託の
販売手数料はしっかりチェックしましょう!

ちなみに、手数料には消費税相当額が別途かかります(>_<)

また、『ノーロード』と言って手数料のかからない投資信託も出てきています。

 

信託報酬 : 投資信託を保有しているときにかかる手数料

運用手数料みたいなものです。この手数料は毎日かかるんです(>_<)
この信託報酬は、純資産残高に一定の料率を乗じて徴収する投資信託もあれば、
運用実績によって料率が変わる実績報酬制を採用しているものもあります。

どちらにしろ、保有している間、ずぅ〜っとかかる費用なので一番注意してチェック
すべき費用ですね。

他の手数料が安くても、信託報酬が高ければ、投資効率が悪くなってしまいます。

 

信託財産留保額 : 投資信託を解約するときにかかる手数料

この信託財産留保額は直接ファンドの運用に対して負担する手数料ではなく、
投資信託を解約する際のペナルティーとして徴収される手数料です。

投資信託の解約に対して運用会社は、株式や債券を売却する費用がかかります。
その分を解約者に負担してもらい、残存の投資家との公平性をはかることを目的と
しています。

この手数料を徴収しない投資信託もあります。

 

各種税金

収益分配金および償還金のうちの元本超過額、要するに儲けに対して、20%の
源泉分離課税がかかります。

投資信託を解約する場合は、解約価額が元本を超過している額に20%の
源泉分離課税がかかります。

いずれの場合も税額は販売会社が分配金や償還金、解約代金を受益者に支払うときに
徴収(源泉徴収)して税当局に納税します。

なお、平成16年1月〜平成20年3月までは株式投資信託の税率は10%に軽減されます。

 

上記の各種手数料や税金は、投資信託の内容によって代わってきます。
購入の際には、ご自分でご確認をお願いしますm(_ _)m

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